サステナビリティ

サステナビリティに関する重要課題(マテリアリティ)

ソフトバンクグループ株式会社は、ダブルマテリアリティの考え方に基づき、ステークホルダーにとっての重要性および当社グループにとっての重要性の2軸で取り組むべき課題を分類した上で、優先して取り組むべきサステナビリティに関する重要課題(マテリアリティ)を特定し、これを取締役会において決定しています。2020年度に特定した8項目のマテリアリティについては、その後のソフトバンクグループを取り巻く社会環境や事業環境などの変化を踏まえ、2024年1月に10項目へ見直しを実施しました。なお、当社グループにとっての重要性においては、当社グループの主要な業種における課題を分析し、優先順位を決定しています。

マテリアリティ

マテリアリティコンセプト
責任あるAI常に情報革命の最先端に立ち、責任あるAIの活用を通じて新たな価値を創造し、人々の幸せに貢献します
気候変動多様な企業群の事業活動を通じてグローバルな気候変動の課題解決に挑みます
人的資本価値創造の源泉である人材の挑戦と活躍を支える基盤を整えることで、持続的な成長を目指します
プライバシー保護/情報セキュリティ情報革命の担い手として、情報資産の保護に真摯に取り組み、安心・安全なデジタル社会の実現を牽引します
投資先のサステナビリティ戦略的投資持株会社として、投資を通じて、投資先とともに、持続可能な社会の実現に貢献します
コーポレート・ガバナンス自由・公正・革新の基本思想の下、透明性や実効性が確保されたガバナンス体制を強化します
デジタルインクルージョン情報革命を推進することで、誰もがテクノロジーの恩恵を享受できるデジタルデバイドのない世界を目指します
人権の尊重事業活動のあらゆる場面において、サプライチェーンなどを含む全ての人々の人権を尊重します
自然資本の保全地球市民の一員として、地球環境の保全に真摯に取り組んでいきます
サプライチェーンのサステナビリティあらゆる事業活動において、ステークホルダーと協働し、持続可能なサプライチェーンの構築を追求します

マテリアリティの特定と見直し

マテリアリティは、以下のプロセスで特定しています。また、社会環境の変化、ステークホルダーの期待、ならびにソフトバンクグループ各社の事業内容の変化などに応じて2年に1回以上の見直しを実施しています。

Step1 課題の認識:外部のガイドラインや有識者の意見などを参照・参考に、当社グループの主要業種を取り巻く社会環境や事業環境の社会課題を抽出。Step2 重要性の分析:ダブルマテリアリティの考え方に基づき、「ステークホルダーにとっての重要性」および「当社グループにとっての重要性」の2軸で重要度を分析。Step3 マテリアリティの特定:当社グループ内外の関係者および外部有識者などとの意見交換を実施し、サステナビリティ委員会での議論および取締役会の承認を経てマテリアリティを特定。Step4 目標の設定とモニタリング:マテリアリティの優先度に応じて目標 ・アクションプランを設定 ・目標・アクションプランを設定したマテリアリティに対する取り組み状況を継続的にモニタリング。Step5 定期的な見直し:社会環境の変化、ステークホルダーの期待、ならびに当社グループ各社の事業内容の変化等に応じて2年に1回以上の見直しを実施Step1 課題の認識:外部のガイドラインや有識者の意見などを参照・参考に、当社グループの主要業種を取り巻く社会環境や事業環境の社会課題を抽出。Step2 重要性の分析:ダブルマテリアリティの考え方に基づき、「ステークホルダーにとっての重要性」および「当社グループにとっての重要性」の2軸で重要度を分析。Step3 マテリアリティの特定:当社グループ内外の関係者および外部有識者などとの意見交換を実施し、サステナビリティ委員会での議論および取締役会の承認を経てマテリアリティを特定。Step4 目標の設定とモニタリング:マテリアリティの優先度に応じて目標 ・アクションプランを設定 ・目標・アクションプランを設定したマテリアリティに対する取り組み状況を継続的にモニタリング。Step5 定期的な見直し:社会環境の変化、ステークホルダーの期待、ならびに当社グループ各社の事業内容の変化などに応じて2年に1回以上の見直しを実施

目標・アクションプラン

マテリアリティのうち、特に優先度の高いマテリアリティについては、以下の目標・アクションプランを設定した上で、今後継続的に取り組み状況のモニタリングを実施し、開示していく予定です。

責任あるAI

ワーキンググループでの議論を通じて適切なグループAIガバナンス体制の確立を目指していきます。

ワーキンググループでの具体的な取り組みなどは本ページで開示していきます。

気候変動

グループ目標として2030年度カーボンニュートラル達成に向けた取り組みを推進していきます。

人的資本

人材は価値創造の源泉であり、持続的成長を支える重要なステークホルダーと捉え、社員が個性や能力を最大限に発揮しながら、挑戦し活躍できる社内環境を整備し、自律的でプロフェッショナルな人材の確保と、成長・活躍支援を継続的に行っていきます。